シャープとQunaSys、量子計算で全固体電池の材料探しを加速

シャープとQunaSys、量子計算で全固体電池の材料探しを加速

ニュースの概要

シャープと量子計算ソフトウエアを手がけるQunaSysが、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)の「量子コンピュータを用いた社会問題ソリューション開発」第2期に採択された。両社は、量子コンピューターと従来型コンピューターを組み合わせ、全固体電池の材料内でイオンがどれだけ動きやすいかを評価する技術を開発する。第1期よりも多くの原子を含む複雑な材料を扱い、計算の精度を引き上げる計画である。狙いは、数多くある候補材料を絞り込み、新しい材料の設計へとつなげることにある。電池開発で最も時間のかかる材料探索の工程を、計算の力で短くできるかが問われる。

引用元: シャープとQunaSys、量子コンピューターによる全固体電池材料評価でNEDO事業に採択(Dempa Digital)

分析・見解

材料探索の「試作の山」を計算で減らす狙い

全固体電池は、液体の電解質(=電気を運ぶ液)を固体に置き換えた電池である。燃えにくく、高い安全性とエネルギー密度が期待されている。ただし実用化の壁は、固体の中でリチウムイオンをいかにスムーズに動かすかにある。

候補となる材料は組成の組み合わせだけで膨大な数になる。一つずつ合成して測る方法では、年単位の時間と費用がかかる。そこで、実験の前に計算で当たりを付けたいという発想が強まっている。今回の取り組みは、その「当たり付け」の精度を量子計算で一段上げようとするものだ。

従来の計算では苦しい部分を量子が担う

電子の振る舞いを扱う第一原理計算(=物理法則から材料の性質を求める計算)は、すでに材料開発で広く使われている。しかし、電子同士が強く影響し合う場面では、近似に頼らざるを得ない。原子の数が増えるほど計算量は急増し、スーパーコンピューターでも限界が見えてくる。

量子コンピューターは、まさにこの電子の振る舞いを自然な形で表現できると期待される。ただし現在の機械は誤りが多く、規模も小さい。そのため、全体を量子で解くのではなく、難所だけを量子に任せ、残りを従来型で処理するハイブリッド方式が現実的な道となる。今回の事業もこの方式を採る。

第2期で問われる原子数と精度の両立

第1期では比較的小さな系での実証が中心だったと考えられる。第2期の焦点は、より多くの原子を含む複雑な材料に広げられるかどうかだ。実際の固体電解質は、結晶の欠陥や複数の元素が混ざり合っており、単純な模型では性質を再現しにくい。

現在の量子機は使える量子ビット数に限りがあるため、計算に必要な部分をどう切り出すかが腕の見せどころになる。QunaSysはまさにこの切り出しと誤りへの対処を得意とするソフトウエア企業である。量子機の性能向上を待つだけでなく、ソフトの工夫で実用域を前倒しできるかが勝負になる。

実用化の時間軸と見落とされがちな視点

注目すべきは、この成果が出るまでに量子機が万能になる必要はない点だ。たとえ計算結果が全体の数割の候補を除外するだけでも、実験の回数は大きく減る。つまり量子の価値は、正解を出すことより「無駄な試作を減らすこと」にある。

一方で、電池の実用化は材料の性能だけでは決まらない。量産のしやすさ、界面の抵抗、コストが最終的な採用を左右する。計算で見つかった有望材料が、工場で作れるとは限らない。計算と実験、そして製造の三者をどれだけ早く往復できるかが、この領域での競争力を決めるだろう。

ビジネスへの影響

電池メーカーと材料企業が今から備えること

量子計算の成果を待ってから動くのでは遅い。材料企業や電池メーカーは、自社の実験データを整理し、計算と突き合わせられる形で蓄えておく必要がある。計算の精度を検証するには、良質な実測データが欠かせないからである。

また、量子計算の専門人材を一から育てるのは難しい。外部のソフトウエア企業や研究機関と組み、共同で小さな検証を回す方が現実的だ。今回の取り組みのように、電機メーカーとスタートアップが組む形は一つの型になる。

投資判断で見るべき三つの指標

投資家や事業責任者は、量子という言葉の華やかさに引きずられないことが大切だ。見るべきは、第一に対象とする材料の原子数がどこまで増えたか。第二に、計算結果と実験値の一致度。第三に、候補を何割絞り込めたかである。

これらが数字で示されて初めて、開発期間の短縮やコスト削減の試算が可能になる。全固体電池の量産時期は各社とも2020年代後半から2030年代を見据えており、材料探索の短縮はその前倒しに効く。ただし効果が見えるまで数年はかかるため、短期の収益に結びつけるのは禁物だ。

関連企業は、量子計算を主役ではなく「実験を減らす道具」と位置づけ、小さく始めて成果を積み上げる姿勢が合理的である。

関連記事

[PR]

この記事をシェア: